自然葬

自然葬 （しぜんそう）とは、従来の日本で行われていた墓石を用る葬法とは違い
、遺骨を直接自然へ返したり、墓標として人工物を用いないものを指す。墓でな
く、海や山などに遺体や遺灰を還すことにより、自然の大きな循環の中に回帰し
ていこうとする葬送の方法。狭義にとらえると散骨と同義であり、広義にとらえ
ると風葬、鳥葬、水葬、火葬、土葬、植樹葬、冷凍葬など自然に回帰するような
葬り方全般を指すというとらえ方もある。


かつては、自然葬といえば遺骨を粉砕し散骨することを指すことが多かったが、
骨壷を用いず直接土中へ遺骨を埋葬する（または土に返る骨壷を使う）などとい
った方式でも自然へ帰ることには違いがないということで、このようなものも含
めて自然葬と呼ぶようになってきている。近年日本では自然葬を望む風潮が強く
なってきているが、それは自然へ帰りたいという思いが増えている他にも、核家
族化や少子化によりこれまでの家系を重んじた墓の管理体制が維持できなくなっ
てきているなどの社会的な原因もあるようだ。

自然葬の発生については、葬儀される側の自然へ帰りたいという思いをかなえる
ために生まれた散骨というタイプと、環境を守るため墓地に人工物をおかず里山
を保護しようという理念から生まれたタイプがある。日本の樹木葬には前者・後
者どちらのものもあるが、イギリスの樹木葬は後者の色合いが強い。

「自然葬」という言葉は、市民運動団体の「葬送の自由をすすめる会」（本部・
東京、安田睦彦会長）が1991年2月、発足にあたって起草した「会結成の趣旨」の
中で初めて使われた。社会的な反響があり、1995年には「大辞林」第2版が、1998
年には「広辞苑」第5版が収録するなど、代表的国語辞典にも載る一般的な日本語
になった。

散骨や風葬、鳥葬など墓に入らない葬送法は世界の各地で行われている。日本で
も古代より遺体や遺灰は海や山に還すのが主流だった。「骨を砕いて粉と為し、
之を山中に散らすべし」と遺言した淳和天皇（786年―840年）や、「それがし閉
眼せば、加茂川に入れてうほ（魚）にあたうべし」と言い残した浄土真宗開祖の
親鸞(1173年―1262年)などの例からも、遺灰を山や川にまいていた日本人の姿が
想像できる。

しかし、江戸時代中期以降、キリシタン取り締まりなどのため寺檀制度の整備が
進み徐々に庶民も墓をつくるようになった。明治になってからも、自然に還す葬
法は多様なかたちで存続していたが、明治政府の国家的規制や寺檀制度と見合う
葬式仏教の因習とも相まって、死んだら墓に入らなければならないという固定観
念が生まれた。

1948年（昭和23年）にできた「墓地、埋葬等に関する法律」が「埋葬又は焼骨の
埋蔵は、墓地以外の区域に、これを行ってはならない」と規定し、また刑法の「
遺骨遺棄罪」の規定もあって、戦後も長く散骨は一般的には違法行為と受け止め
られていた。

1991年10月、神奈川県の相模灘沖で「葬送の自由をすすめる会」が行った第1回自
然葬は、こうした社会的な通念を破る「葬送の自由」元年の行為となった。

同会は「会結成の主旨」で「遺灰を海・山にまく散灰は、それが節度ある方法で
行われるならば法律に触れることはありません」「私たちは先入感とならわしに
縛られて自ら葬送の自由を失っている」と主張した。第1回の自然葬のあと、法務
省は「葬送の一つとして節度をもって行われる限り、遺骨遺棄罪には当たらない
」、厚生省（当時）は「墓埋法はもともと土葬を問題にしていて、遺灰を海や山
にまくといった葬法は想定しておらず、対象外である。だからこの法律は自然葬
を禁ずる規定ではない」と、それぞれ新聞の取材に対して同会の考えを追認する
見解を明らかにした。

これによって、自然葬は日本で初めて市民権を得た。 　 1985年に死去した英文
学者の中野好夫は生前、「できれば墓などつくらず、どこかにさっとまいて、そ
れで一切終わりということにしてもらえば」と周囲にもらしていた。1987年に俳
優の石原裕次郎が亡くなったとき、作家の兄、石原慎太郎は「遺灰を好きな海に
返してやりたい」といった。そのときは、周囲の反対で願いはいずれも実らなか
ったが、1990年には、ライシャワー元駐日米国大使の遺灰が遺言にしたがって太
平洋にまかれたことが話題になった。世界的には、インドのネール首相、中国の
周恩来首相、フランスの俳優ジャン・ギャバンらの著名人の遺灰も海や林野にま
かれ、外国では遺灰を自然に還すことは自由に行われていた。

「葬送の自由をすすめる会」は、その後、全国に12支部、会員1万2千人の組織に
なり、15年後の2006年8月現在で、北海道から沖縄まで、海や山などで1137回の自
然葬を行い、1945人を自然に還している。運動がすすむにつれ、「葬送の自由」
という考え方も、「自然葬」も社会的な合意の輪を広げ、日本消費者協会の葬儀
に関するアンケート調査（2003年9月）では、自然葬について「できれば自分はそ
うしたい」が10.1％、「故人の希望ならそうする」が26.9％、「法律的に問題な
ければそうしたい」が7.8％、「一部の遺灰なら」が11％で、55.8％が肯定的な回
答をし、「自分は墓地に葬ってほしい」の25.2％を大きく上回っている。

葬儀業界も各地で取り組むようになり、実数はかなりな数になっているとみられ
る。 自然葬を望む根っこには、日本人が本来もってきた自然との一体感、死後は
自然の大きな循環のなかに還るという死生一如の死生観がある。しかし、散骨が
現代に自然葬として復活した背景には、次のような社会状況の急激な変化がある
。

ひとつは、カネばかりかかり心のこもらない旧い葬送習俗、つまり葬式仏教とか
金ぴか葬儀への批判、第2は日本社会の都市化、核家族化、少子化、高齢化への急
展開などで墓の継承ができなくなってきたこと、第3には火葬率が99パーセントを
超して衛生上の問題がなくなり、葬送の方法が多様化していること、第4には環境
対策として墓地造成に伴う自然破壊に批判が強まっていること、などがあげられ
ている。「葬送の自由をすすめる会」は、自然葬について次のように言う。

「自然葬は、故人の遺志とそれを尊重する遺族の意思によって、つまり自己決定
によって海、山などの自然の大きな循環の中に遺体、遺灰を還す葬法である。万
葉の昔からの伝統的葬法を現代に復活させるとともに、墓地造成による環境破壊
を防ぐ葬法である」

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
葬儀